会社の出張、何を使って予約する?~ヨーロッパの出張者の場合~

国内外を飛び回ることの多いビジネスパーソンならば避けては通れない出張手配。本来であれば会社が指定した方法で手配して欲しいのですが、実態はどうなのでしょうか?

GBTA Foundationが2016年にドイツ、イギリス、フランスのの出張者をターゲットに出張者の予約動向における調査を実施しました。欧米のトレンドを抑えておけば、近い将来日本で起こるかもしれない出張者の予約動向を予見することができるかもしれません。
ここでは調査結果のサマリーをご紹介します。

60%がオンライン予約ツールを利用、ただしサプライヤーや旅行代理店への直接予約も利用
社内でオンライン予約ツールを導入している場合、出張者の60%がオンライン予約ツールを利用していると回答。ただし、それ以外でも予約手配をしており、少なくとも3分の1はサプライヤーで直接予約を、4分の1はオンラインの旅行代理店を利用しています。
また、オンライン予約ツールがあっても他で予約手配をする傾向はミレニアル世代、出張頻度の高い人に強くなっています。

社内のオンライン予約ツールの利用者は概ね満足
社内でオンライン予約ツールを導入している場合、その利用者の70%は「満足」または「とても満足」と回答しています。
ただ社内のオンライン予約ツールを利用しなくても良ければ、サプライヤーでの直接予約やオンラインの旅行代理店で予約をしたいと回答している出張者は約半数に上ります。

モバイル端末で予約する人が増加
出張者の大半がモバイル端末で1度は予約手配をしたと回答。またミレニアム世代や出張頻度の高い人ほどモバイル端末を利用する傾向が強く、今後もモバイル端末での予約は増加すると思われます。

ミレニアル世代はシェアリングサービスの利用が高い
出張者のうち少なくとも3分の2は「ほとんど利用しない」または「全く利用しない」と回答。ただしミレニアル世代はシェアリングサービスを利用する割合がはるかに高く、ミレニアル世代の4分の1は「よく利用する」または「いつも利用する」と回答しています。
年長の出張者が引退するにつれ、将来的にはシェアリングサービスを利用する出張者が増えると予測されます。

社外での直接予約が増えるにつれ、従業員の予約を把握しづらくなり、旅費規程や注意義務の徹底やコスト削減の実現が難しくなります。
出張を管理する会社にとって重要なのは、このような出張者の動向を想定しておくことではないでしょうか。

詳細は「2016年版 EUにおける出張者の予約行動調査(英語)」よりご確認いただけます。

 

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